生きることは、食べること。 食べることは、生きること。 現代社会において、「命の尊さ」を学ぶ機会はなかなか少なく、普段何気なく口にしている肉や魚に命があることを日常的に考えている人は、果たしてどれくらいいるのだろうか。「…

人々にとって、旅とは新たな発見があり、新たな人との出会いがあり、日常では感じることのできないワクワクやドキドキがある。“楽しい・おもしろい・うれしい ” など様々な感情が紡ぎ結ばれ、人の心を豊かにする。 その豊かさを自分…

株式会社リロバケーションズは、重油削減及び脱炭素の取り組みのひとつとして、運営・管理する奥日光の温泉旅館「湯守釜屋」において、施設の熱源に温泉熱を活用する新設備を2022年末に設置。これにより重油消費量の大幅削減を実現させ、地域活性、自然との共生、地球温暖化抑止を実現しながら世界中の方に余暇の拡大の推進に取り組む。

1/31 無料ウェビナー開催。地域（山梨県）の最先端事例から考える、未来を創造するサステナブル経営とは？

サステナビリティ活動に取り組みながら、心豊かなライフスタイルを提案するリビエラグループが、NPO法人リビエラ未来創りプロジェクトが主管する「リビエラSDGsアクション実行委員会」と共に、神奈川の13海岸をキャラバンしながらビーチクリーン活動を行う「第3回LOVE OCEAN」を11月19日（土）～12月10日（土）まで開催する。

合同会社Trailhead（トレイルヘッド）は、“高千穂にアウトドアの入口をつくる”ことを掲げて、アウトドアアクティビティを創出する会社として創業。農閑期の棚田を活用したキャンプ場「タカチホ棚田キャンプ」の運営を11月から開始する。

岡山県真庭市蒜山・新庄村においてトレイルラン大会「FORESTRAIL HIRUZEN-SHINJO supported by GREENable」が2022年10月15日（土）に開催される。7月16日（土）からエントリーを開始し、9月21日（水）まで参加者を募集している。大会理念は「走る人が増えるほど、トレイルランに関わる人が増えるほど、蒜山・新庄の自然が豊かになっていく」

富士河口湖エリアに、SDGsに配慮した“新世代型の道の駅”とも言える「旅の駅 kawaguchiko base」が2022年6月11日にオープンしました。

地域課題解決型ワーケーションとは、企業の従業員が地域関係者との交流を通じて共に地域の課題を考え、解決アイデアを出したり、実際に解決に取り組んだりしていくスタイルのワーケーションスタイルを指します。企業のSDGsへの取り組…

深く濃い亜熱帯の森林に佇む巨木は、強い陽射しや嵐から生き物を守り、森の変遷を見守り続ける森の安息所。いまでは希少になりつつあるそうした巨木のある豊かな森のひとつが、沖縄本島北部に広がる“やんばる（山原）”の森です。202…

日本発サステナブルブランド「MiYO Organic（ミヨオーガニック）」は、2022年4月1日より施行されるプラスチック資源循環促進法に対応して、環境に優しい竹を使ったホテルアメニティを展開する。 プラスチック資源循環…

財団法人宿泊活性化機構(JALF)は2月15日、「第6回 日本宿泊ダボス会議「分散型ホテルとアルベルゴ・ディフーゾ ～SDGsの観点から、あるものを活かす地方創生～」と題したカンファレンスを開催。当日は内閣府特命担当大臣の若宮健嗣氏や、アルベルゴ・ディフーゾ・ジャパン会長 松田久氏の講演を皮切りに、日本の分散型宿の成功事例紹介やJALF理事からの報告などが行われた。今回はその概要をお届けする。

ギリシャ政府、エーゲ海の南部に浮かぶ諸島から構成される南エーゲの地方自治体、ドイツの大手旅行代理店トゥイ（TUI Group）はこのほど、持続可能な観光のための共同研究所「The Rhodes Co-Lab」を設立すると発表した。

世界最大級の旅行コミュニティプラットフォーム「Airbnb」は、世界で定められたSDGs週間に、サステナブルな体験ができるリスティングを取り上げた。自然あふれる地で、古きを感じられたり、伝統文化や農業体験ができたり。今回は、そうした取り組みを行う、全国の宿泊施設を10個紹介する。

フードロス削減アプリ「TABETE」を中心とした、食品ロス削減事業を展開している株式会社コークッキングは、鹿児島県の一般社団法人大崎町SDGs推進協議会と協力し、11月6日（土）～ 11月7日（日）の2日間、「おすそわけツーリズム」の実証実験を実施する。

社会貢献度を可視化するサービス「actcoin（アクトコイン）」を運営するソーシャルアクションカンパニー株式会社と、株式会社NTTデータ経営研究所は協働で「あなたと地域のつながりプロジェクト」を開始した。

株式会社プリンスホテルは9月2日、今秋より、ワーケーションを通じて企業のSDGs活動をサポートする「SDGsワーケーションプログラム」を開始したと発表した。同プログラムにより、「SDGs活動を目的としたワーケーション」という新たな価値の提案と、「地域」と「企業」をつなぐ役割を果たしていく。

北海道知床羅臼町(しれとこ らうすちょう)とタイガーモブ株式会社が自然と人との共生、持続可能な街づくり・教育を探るサステナブルツアー「Nature Program in 知床羅臼」を共同開催する。開催は9月18日(土)〜9月21日(火)の4日間で、先着12名限定のプログラムだ。

北海道の阿寒湖温泉地域で「阿寒湖の森 ナイトウォーク　KAMUY LUMINA（カムイルミナ）」が11月14日（日）まで開催される。カムイルミナは、最新鋭のデジタル技術を使用して幻想的に彩った夜の森を散策しながら演出を楽しめる体験型イベントだ。

“ワーケーション”という言葉は広まってきたが、朝から仕事を始め気づけば夕方になり、どこに夕飯を食べに行こうかとあたふた。気づけば週末になり、何をしようかとあたふた。といったように、ワーケーションに出向いたものの色々と決め…

桜や紅葉の名所として知られ、全世界から多くの観光客が訪れる京都・嵐山。中心部を流れる川は、観光名所である「渡月橋」を境に「桂川」から「保津川」へと名称が変わることをご存じだろうか。この保津川を下りながら、「かめおかプラスチックごみゼロ宣言」で有名な亀岡市を巡る「かめおか保津川エコna川下り」が話題になっている。

株式会社ボーダレス・ジャパンの提供する電気サービス「ハチドリ電力」は、株式会社シマトワークスとコラボレーションし、同社が運営するワーケーション拠点「Workation Hub 紺屋町」に電力を提供すると発表した。

立教大学観光学部の野田健太郎教授と株式会社JTB総合研究所は「観光産業におけるSDGsの取り組み推進に向けた組織・企業団体の状況調査」の調査結果を発表した。旅行業でSDGsに取り組む企業の割合は16.0％で、業種別でもっとも低い結果となった。業種別の最高は「金融・保険」で85.7％だった。

UNWTO（国連世界観光機関）は6月11日、世界における地域の優良事例をみつける取り組みとして「ベスト・ツーリズム・ビレッジ」の募集を開始した。

食を通じてソーシャルファーム（社会的企業）支援や運営を行う株式会社タベキフは6月26日（土）より、食に関する「脱炭素」を1日で学べる日帰りバスツアーイベント「agrilife tourismバスツアー」を開講する。小学1年生（6歳以上）から参加でき、第一回は、特別栽培農産物（農薬不使用、無化学肥料）を生産する群馬県高崎市の農園（Pure Orto、ピュアオルト）を訪問し、食体験はもちろん、じゃがいも収穫のワークショップや自然栽培に関するセミナーがセットになった内容となっている。

ツーリズムラボ株式会社が、ガイド同行のサイクリングツアーの販売を開始しました。スタートアップ事業であるこのツアーの予告は、クラウドファンディングのREADYFOR（レディーフォー）のプロジェクトとして立ち上がりました。

オーストラリア政府観光局が日本語公式ウェブサイトにて「コンシャストラベル」を紹介する特設ページを開設した。

一般社団法人ソーシャルプロダクツ普及促進協会が主催するソーシャルプロダクツ・アワード2021にて、株式会社メイベルジャパンが企画開発した「greener nature straws（グリーナーネイチャーストロー）」がソーシャルプロダクツ賞を受賞した。SDGsを推進するプリンスホテルを筆頭に、東京都内外のさまざまな飲食事業で使用されている。

株式会社日本旅行は2月12日、SDGsの取組みの一環として、新たな旅行商品としてカーボンオフセットの仕組みを取り入れたプラン「JRセットプラン Carbon-Zero（カーボンゼロ）」を発売する。

国内159店舗のホテル運営を手掛ける株式会社スーパーホテルは1月14日、選べるギフトを取り扱う株式会社ハーモニックと提携し、1月1日よりカタログギフト「やさしいきもち。」がセットになった宿泊プランの販売を開始したと発表した。

サーキュラーエコノミー推進プラットフォーム「Circular Yokohama」を運営するハーチ株式会社は2021年1月6日より、一般社団法人YOKOHAMAリビングラボサポートオフィス、NPO法人横浜コミュニティデザイン・ラボとともに、横浜の地域課題解決プラットフォーム「LOCAL GOOD YOKOHAMA」のスクール事業第一弾として、サーキュラーエコノミーをテーマとするまちづくり学習プログラム「Circular Economy Plus School（サーキュラーエコノミープラススクール）」を開始する。

大分県竹田市に佇む趣のあるホステル、たけた駅前ホステルcueの取材レポートです。

Airbnb（エアビーアンドビー）は11月18日、国際オリンピック委員会（IOC）と2028年までオリンピック活動を支援する公式パートナー契約を締結したことを発表した。Airbnbは「TOP（The Olympic Partner）パートナー」プログラムに加わり、オリンピック・ムーブメントが掲げる持続可能な開発目標達成を支援する。また、Airbnbは国際パラリンピック委員会（IPC）と協力し、障がいのある人々やその他のアクセシビリティに関するニーズのある人々が安心して利用できる「アクセシビリティ対応」の宿泊施設の確保を推進するほか、IOCが継続的に取り組む難民支援においても共同で新たなプログラムの構築を図る。

ANAホールディングスは9月3日、訪日客向けガイドマッチングサービス「Huber.」（ハバー)を運営する株式会社Huber.に出資し、Huber.を活用したインバウンド施策において協業することを公表した。