独自のビッグデータとAIを駆使した宿泊施設検索サービス『WithTravel』を提供する株式会社WithTravelは、2019年2月21日、10日間の大型連休となる2019年のゴールデンウィークにおける国内宿泊施設の満室率と宿泊料金の調査結果を発表した。

観光庁は2019年2月28日、「宿泊旅行統計調査」の2018年12月の調査結果（第2次速報値）と2019年1月の調査結果（第1次速報値）、2018年年間値（速報値）を発表した。

日本政府観光局（JNTO）は2月20日、2019年1月の訪日外客数推計値が前年同月比7.5％増の268万9千人となり、1月として過去最高を記録したことを公表した。

アジア地域最大規模のコミュニティサイト「FUN! JAPAN」を運営する株式会社Fun Japan Communicationsは2月14日、香港・インドネシア・マレーシア・台湾・タイ・ベトナムのアジア6か国の日本でのショッピング事情の調査結果を発表した。

旅行予約サービス「楽天トラベル」は2019年2月8日、「2018年 訪日旅行（インバウンド）人気上昇都道府県ランキング」を発表した。

観光庁は2月1日、2018年9月30日時点における住宅宿泊仲介業者55社の取扱い物件の適法性について取りまとめた結果を公表した。

国内外の航空券・ホテル・レンタカーの比較検索サービスを提供するスカイスキャナージャパン株式会社は2月5日、「2019年春節 訪日旅行で人気急上昇の旅行先トップ5」を発表した。

世界最大の旅行会社ブッキングホールディングス傘下の大手オンライン旅行予約会社Agoda（アゴダ）は2月4日、2019年の旧正月（チャイニーズ・ニューイヤー）の期間における同サイト上でのアジア太平洋地区在住の旅行者の予約状況を公表した。調査対象は2月5日から6日の予約データ。

政府公式民泊制度ポータルサイト「minpaku」が全国の民泊事例集の2月1日版を公開した。

世界最大の旅行会社ブッキングホールディングス傘下の大手オンライン旅行予約会社Agoda（アゴダ）は1月17日、「2019年に旅先で体験したいこと」に関する調査の結果を公表した。

楽天グループの楽天コミュニケーションズ株式会社が1月22日に発表した「第二回民泊運営に関する意識調査」の結果で、民泊オーナーが多言語対応の必要性を意識している一方、騒音をはじめとする近隣トラブルが課題となっている実態が明らかになった。

国際グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）は2018年11月15日、旅や地域との関わり、シェアリングエコノミーのあり方について考える公開講座を開催した。全3回のうち第2回となる今回のテーマは「交通分野」と「民泊」だ。

観光庁は1月16日、2018年の訪日外国人消費動向調査の結果として「2018年全国調査結果（速報）」を公表した。

観光庁は1月16日、2018年10月から12月の訪日外国人消費動向調査の結果を公表した。訪日外国人旅行消費額は1兆1,605億円で、そのうち一般客の旅行消費額は1兆1,348億円、クルーズ客の旅行消費額は257億円と推計された。また、訪日外国人一般客1人当たりの旅行支出は15万6千円だった。

日本政府観光局（JNTO）は1月16日、2018年の訪日外客数年間推計値が前年比8.7％増の3,119万2千人となり、1964年のJNTO計測開始以来、過去最高を記録したことを公表した。

日本政府観光局（JNTO）は1月16日、2018年12月の訪日外客数推計値が前年同月比4.4％増の263万2千人となり、12月として過去最高を記録したことを公表した。

株式会社JTBが2018年12月20日に発表した2019年の旅行動向見通しでは、訪日外国人旅行者数は過去最高の3,550万人（前年比12.3％増）、日本人も国内、海外旅行ともに前年より増加すると展望している。

シンガポールに本拠を置き、オンライン旅行予約プラットフォーム「agoda」を運営するAgoda社は、2018年1月1日から12月10日までの同サイト上の年末の渡航先予約データの分析結果を発表した。

総合不動産サービス大手JLLとベーカー＆マッケンジー法律事務所が「アジア太平洋地域におけるホテルマネジメント契約のトレンドと洞察2018年版」を発表した。このレポートは、両社がアジア太平洋地域において2014年から2018年までに携わった98のホテルマネジメント契約の主要契約条件を項目ごとに分類し、分析したものだ。

クチコミプラットフォームを提供するTrustYou株式会社は12月19日、過去2年間のビッグデータから分析した、外国人に選ばれるクチコミ高評価の日本の宿のランキングを発表した。

国内最大級の外国人向け情報サイト「ガイジンポット（GaijinPot）」を運営する株式会社ジープラスメディアが、2019年に外国人が訪れるべき日本の観光地ランキング「Top 10 Japan Travel Destinations For 2019」を公表した。

2018年の訪日客が3,000万人を突破したことを受け、12月18日に関西国際空港にて記念式典が行われた。また、日本政府観光局（JNTO）は12月19日、2018年11月の訪日外客数推計値が前年同月の237万8千人を約7万人上回る、3.1％増の245万1千人となり、11月として過去最高を記録したことを公表した。11月までの累計は2,856万100人だった。

世界最大の旅行会社ブッキングホールディングス傘下の大手オンライン旅行予約会社Agoda（アゴダ）は12月17日、1月1日から11月11日までの同サイト上での予約データの分析に基づいた2018年の人気旅行先ランキングを発表した。

世界最大旅行サイト「TripAdvisor®」の日本法人であるトリップアドバイザー株式会社は12月13日、過去1年間にトリップアドバイザーに日本語以外で投稿された口コミに基づく「外国人に人気の日本のホテルと旅館2018」を発表した。

観光庁は11月22日、住宅宿泊事業の届出に係る実態調査結果を公表した。調査は、47都道府県、31保健所設置市、23特別区の全国101自治体を対象に、7月31日まで実施された。

日本政府観光局（JNTO）は11月21日、2018年10月の訪日外客数推計値が前年同月の259万5千人を約4万人上回る、1.8％増の264万1千人となり、10月として過去最高を記録したことを公表した。10月までの累計は2,610万9,300人となった。

株式会社コンカーは11月2日、世界44,000社、5,610万人が利用する出張・経費管理クラウド「SAP Concur」のデータに基づき、「出張（Business Travel）」と「レジャー（Leisure）」を併せた「ブリージャー（Bleisure）」に関する調査結果を公表した。同調査によると、ブリージャーをする出張者が全世界で急増していることがわかった。

総合旅行プラットフォーム「エアトリ」を運営する株式会社エアトリは10月25日、民泊に関する調査結果を公表した。

観光庁は10月16日、2018年7月から9月の訪日外国人消費動向調査の結果を公表した。訪日外国人旅行消費額は1兆884億円で、そのうち一般客の旅行消費額は1兆618億円、クルーズ客の旅行消費額は266億円と推計された。また、訪日外国人一般客1人当たりの旅行支出は15万6千円だった。

日本政府観光局（JNTO）は10月16日、2018年9月の訪日外客数推計値が前年同月比5.3％減の215万9千人となり、2017年9月の228万人を約12万人下回ったことを公表した。9月までの累計は2,346万8,500人となった。

国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）は10月11日、旅や地域との関わり、シェアリングエコノミーのあり方について考える公開講座を開催した。

観光庁は10月10日、住宅宿泊事業法施行日の6月15日時点における住宅宿泊仲介業者37社の取扱い物件の適法性について取りまとめた結果を公表した。

日本政府観光局は9月19日、2018年8月の訪日外客数推計値が前年同月比4.1％増の257万8千人となり、2017年8月の247万7千人を10万人以上上回り、8月単月で過去最高を更新したことを公表した。8月までの累計は2,130万9千人となり、これまでで最も速いペースで2,000万人を超えた。

Airbnbは9月14日、ライフスタイルと旅、観光客の受け入れに関し、日本全国の60歳以上の男女824名に対して実施した調査の結果を公表した。

株式会社矢野経済研究所は9月12日、シェアリングエコノミー（共有経済）サービス市場の分野別の動向、参入企業動向、将来展望に関する調査レポートを公表した。

株式会社クロス・マーケティングは9月11日、全国47都道府県に在住する18歳から69歳の男女を対象に実施した「民泊に関する調査」の結果を公表した。

日本政府観光局は8月15日、2018年7月の訪日外客数推計値が前年同月比5.6％増の283万2千人となり、2017年7月の268万2千人を15万人以上上回り、7月単月で過去最高を更新したことを公表した。

アジア9拠点でマーケティング支援や海外進出支援などを行うアウンコンサルティング株式会社は8月2日、「民泊に対する意識調査」のアンケート結果を公表した。今回の調査は、2018年6月から7月にかけて、訪日客数が最も多い中国、リピーターの多い台湾、2017年に訪日客数の増加数がアジアでもっとも大きかった韓国の3か国に住む18歳以上の男女各100名を対象に実施された。

観光庁は7月18日、2018年4月から6月の訪日外国人消費動向調査の結果を公表した。訪日外国人旅行消費額の推計は、前年同期の1兆776億円から約4.2%増の1兆1,233億円だった。2018年1月から3月期の1兆1,343億円より減少しているものの、4月から6月期としては過去最高額を更新した。

日本政府観光局は7月18日、2018年6月の訪日外客数推計値が前年同月比15.3％増の270万5千人となり、2017年6月の234万6千人を35万人以上上回り、6月単月で過去最高を更新したことを公表した。また、上半期の累計も前年同期比15.6％増の1,589万9千人と過去最高となった。