Airbnb、1年間世界中の好きな宿泊先に滞在できるプログラムへの12名の参加者を募集
Airbnbは6月10日、Airbnbに掲載している世界中の宿泊先に約1年間住むことができるプログラム「Airbnbで好きなところに暮らそう(Live Anywhere on Airbnb)」を発表した。
Airbnbは6月10日、Airbnbに掲載している世界中の宿泊先に約1年間住むことができるプログラム「Airbnbで好きなところに暮らそう(Live Anywhere on Airbnb)」を発表した。
Airbnbは5月25日、ウェブサイトや公式アプリ、コミュニティサポートやポリシーなど、あらゆるサービスの改善のため、100件以上の機能アップグレードを発表した。これらの機能強化により、ゲストが旅行を計画する際の柔軟性を高め、誰でも簡単にホストになれるような機能が追加された。
Airbnbは1月28日、バハマ国内にある32の国立公園を保護する地元のNGO「Bahamas National Trust」と提携し、バハマに観光客を呼び戻す活動休暇「バハマ・サバティカル」に抽選で5名を招待することを公表した。
世界最大級のオンライン旅行会社Booking.com(ブッキング・ドットコム)は1月22日、バケーションレンタル向けとしては業界初となる、バケーションレンタルの品質を評価する「クオリティランク」を導入したことを発表した。
世界最大手民泊仲介サイトのAirbnb(エアビーアンドビー)は、現在オーストラリアで発生している大規模森林火災に伴い、被災者や救急隊などに対して、有志のホストが一時的に宿泊施設を無償で提供できるプログラム「OpenHomes(オープンホーム)」を実施している。
Airbnbは12月4日、日本のプロホストとの情報共有と円滑なコミュニケーションを目的とし、ニュースレターの発行を開始したことを発表した。
Airbnbは11月25日、同社が提供する「体験」カテゴリにおいて、世界中の家族秘伝の料理をつくって楽しむ「クッキング体験」を新設したことを発表した。同カテゴリでは、世界の75以上の国・地域の3,000件のユニークなレシピに関する体験ができる。
Airbnbは11月20日、独自のゲスト動向調査により、人気の観光都市以外の地域を訪れる人の数が急激に増えていることがわかったと発表した。
Airbnbは11月8日、9月20日から11月2日まで開催されたラグビーワールドカップ2019の期間中に全国および12の開催地でAirbnbを利用した宿泊者数についてのデータを発表した。
ブッキング・ドットコム・ジャパン株式会社は10月11日、旅行とテクノロジーの分野を活かした専門知識と、29市場2万2,000人以上を対象とした調査、1億8,000万件以上のクチコミ情報に基づき、2020年の旅行のトレンド予測を発表した。
Airbnbは米国時間10月9日、2020年に注目される旅行先ランキングを発表した。2020年は無名のスポットやエコ意識の高い国や街に世界の注目が集まる見通しであることが、同社の予約データから明らかになった。
Airbnbは10月3日、同社が提供する「体験」コンテンツの新たなカテゴリ「アニマル体験」を発表した。動物をいたわりながら動物を世話することに精通したホストを通じて、ゲストが動物をより深く理解することができるようになる新カテゴリだ。
Airbnbは9月23日、オーシャン・コンサーバンシーと「南極研究の旅」を共催することを発表した。2019年12月に行われる南極科学者であるKirstie Jones-Williams(キースティー・ジョーンズ=ウィリアムズ)氏が率いる科学調査ミッションを支えるためのボランティア5名を一般公募で募る。
Airbnbは9月19日、9月20日に開幕したラグビーワールドカップの開催期間を含む9~11月までの期間における12開催都市のAirbnbの宿泊予定者数と、イベント民泊を含むホスト先滞在によるホスト収入の試算を発表した。
世界最大級の宿泊予約サイトであるBooking.com(ブッキング・ドットコム)はオランダ・アムステルダム時間9月3日、Ctrip、Skyscanner、TripAdvisor、Visaとともにサセックス公爵殿下ヘンリー王子と協同し、すべての旅行をよりサステイナブルにする方法を探り奨励することを業界全体で主導するための新たなグローバル・パートナーシップ「Travalyst」を開始することを発表した。
Airbnbは、Airbnbを利用した宿泊者数が8月10日に史上最高の400万人を達成したことを発表した。
Airbnbは8月5日、長期出張や赴任などの長期滞在に適する家具付きサービスアパートメントを扱うオンラインプラットフォームであるUrbandoorを買収したことを公表した。
外務省は7月29日、中国人観光客に発行する査証(ビザ)の申請を、2020年4月より香港以外の7つの中国にある在外公館でオンラインで受け付けると発表した。あわせて電子ビザの導入も予定している。
ビッグデータと人工知能(AI)を活用した旅行支援サービス「atta(アッタ)」のβ版を運営する株式会社attaが、7月4日にiOS版アプリを、また7月17日にAndroid版アプリを正式にリリースした。
民泊・ホテルの清掃代行サービス「CleanB(クリーンビー)」を運営する株式会社ノティオは6月28日、世界最大手の民泊仲介サイトAirbnbの日本法人であるAirbnb Japan株式会社による産業横断型組織「Airbnb Partners」への参画が決定したことを公表した。
スマホひとつで物件探しから入居まで完了できる日本初の賃貸住宅型サービス「OYO LIFE(オヨライフ)」を運営するOYO TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN株式会社は7月2日、中国で最大級の日本不動産ポータルサイト「神居秒算(しんきょびょうさん)」を展開するNeoX株式会社と業務提携したことを発表した。
Airbnbは6月25日、高級宿泊サービスAirbnb Luxe(エアビーアンドビーラックス)のローンチを発表した。
Airbnbは6月19日、スポーツにおけるイベント民泊の経済効果を発表した。今後開催されるスポーツ世界大会における経済効果は、日本開催のラグビーワールドカップにおいては、30万人以上のインバウンド旅行者(ゲスト)、43億円以上のホスト収入だと予測した。
民泊世界最大手のAirbnbが、Booking.comをはじめとする大手OTAとの競争に向けて、民泊からホテルへとその領域を広げつつある。
世界最大手民泊仲介サイトのAirbnbは、アジア太平洋、ヨーロッパ、中東、アフリカ等の地域で、特定の不動産管理会社やホテルのゲスト手数料を徴収しない方針を示し、6月4日よりサービスに申し込むホテル等に適用している。
世界最大手民泊サイトAirbnbの日本法人であるAirbnb Japan株式会社は6月6日、「日本における戦略的な取り組み、今後の展望」についての記者発表会を東京・渋谷で実施した。記者発表では、違法民泊や苦情・トラブルをなくしていくために法令遵守の姿勢を進めていくこと、今後日本で開催が予定されているスポーツ等のイベントに際し地域との連携を深めていくこと、Airbnb Partnersの提携先企業が117社になり、新しい民泊、ホームシェアの設計デザインを行う取り組みが加速していること、訪日中国人向けにAirbnb Chinaやパートナー企業など中国との連携を図ることなどを公表した。
Airbnbは5月31日、オランダのプラットフォームで提供されるSocial Impact Experiences(社会的影響のある経験)の数を増やす新たな方針を発表した。
Airbnbは、中東への拡大戦略の一環として、すべてのプラットフォームでアラビア語が認識されるように変更を行った。
Airbnbが、ホテル等の宿泊施設を提供するShiji Distribution Solutionsと提携し、中国で扱うホテルのリスティングの量を拡大していくことが分かった。
世界最大手民泊仲介サイトのAirbnbは5月21日、遺伝子検査を専門とする23andMeと提携し、ゲストが自分のルーツを訪ねる「ヘリテージ旅行」のサービスを投入することを発表した。
Airbnbは5月16日、多様で包括的で持続可能な旅行をヨーロッパ各地で支援すべく、欧州旅行委員会(ETC)に準会員として加盟したことを発表した。
カーネギーメロン大学テッパー・スクール・オブ・ビジネスのリサーチャーらが、新たな研究を発表し、Airbnbや同様のシェアリングエコノミー企業がホスピタリティー業界に与える影響に新たな光を当てている。調査結果によると、Airbnbが一部の市場でより多くの需要を引き付ける一方で、従来のホテルの価格戦略に影響を与えている可能性があるという。
フランス・パリに本社を置くホテルチェーン大手Accor(アコー)は5月6日、世界の働き方の変化とコワーキングの傾向に鑑み、同社が出資するWOJOを欧州の大手コワーキングブランドにすべく、2022年までに1200のコワーキングスペースを展開することを発表した。
ノマドワーカー版Airbnbといわれ、ホスピタリティ業界の次なるユニコーンと目されるSelinaは4月24日、シリーズCラウンドで1億米ドルを調達し、これまでの総資金が2億2500万米ドルになったことを発表した。
米国ワシントン州のオンライン旅行大手Expedia Groupは5月2日、同社が所有する短期貸しサイトHomeAway等を「Vrbo」ブランドに統合することを発表した。
世界最大手民泊仲介サイトのAirbnbは5月1日、同社プラットフォームのホストが非営利団体に寄付することができる新機能「Airbnb Donations」のローンチを発表した。
賃貸住宅事業を展開するOYO(オヨ)TECHNOLOGY&HOSPITALITY JAPAN 株式会社(東京都千代田区)の出資会社であるインドのホスピタリティ会社OYO(オヨ)は5月6日、欧州の休暇用賃貸物件会社@Leisure Groupを、ドイツのメディアテクノロジー会社Axel Springer(アクセル・シュプリンガー)から買収することを発表した。
ホテルチェーン世界最大手のマリオット・インターナショナルが、ヨーロッパ、アメリカ、カリブ海、ラテンアメリカの100以上の地域で2000軒以上の物件を扱う高級ホームレンタル「Homes & Villas」をローンチする。
株式会社KabuK Styleは、2019年3月20日より日本発の定額制の住居サービス『HafH(ハフ)』の施設予約を開始すると発表した。利用開始は2019年4月1日より予定している。
エクスペディアグループのバケーションレンタルサイト「HomeAway」は3月13日、アメリカの「ユニークなスモールラグジュアリー物件」を公表した。