複数の旅行予約サイトを横断して検索し、その結果を一括比較することができるメタサーチのサービスでは、飛行機予約の場合はJALやANAなど複数の航空チケットが一括表示され、ホテル予約の場合はじゃらんや楽天トラベル、エクスペディアといった複数サイトのプランが一括で表示される。当記事では人気のメタサーチのサービスを紹介する。

株式会社白馬樅（もみ）の木ホテルは、5月21日よりグランピングとワーケーションを組み合わせた宿泊プランの販売を開始した。

ホテルや旅館の宿泊、航空券や新幹線のチケット、そしてパッケージツアーや現地ツアーなど、旅行に関する予約を一挙にできるのが、オンライン旅行予約サイトだ。英記Online Travel Agentの頭文字を取って、別名OTAと呼ばれる。意味は、ネット上だけで取引を行う旅行会社のこと。国内企業ではじゃらんや楽天トラベル、海外企業ではエクスペディアやBooking.comなど、数々の予約サイトが存在する。今回はなかでも、国内で最大規模のOTAや人気のあるホテル予約サイト、海外旅行も網羅した世界最大級のOTAなど、15サイトをピックアップし、紹介する。

株式会社西武プロパティーズ、野村不動産株式会社、東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）の3社は、共同プロジェクトとして「軽井沢・プリンスショッピングプラザ」にワーケーション施設を開設する。時期は7月末を予定している。

東海旅客鉄道株式会社は4月27日、新しい働き方として注目されるワーケーションのさまざまなニーズに対応すべく、JR東海ツアーズからワーケーションプランの商品を発売した。

京王電鉄株式会社は7月17日、高尾山口駅前体験型ホテル「タカオネ」を開業する。

リモートワークやテレワークの普及に伴い、多拠点居住やワーケーションといった過ごし方が注目されるなか、その土地ならではの仕事に従事しつつ旅もしたいと考える人と地域をマッチングするサービスを提供する企業も出てきた。このようなライフスタイルの実現を支援するサービスを紹介する。

株式会社ウラタは4月15日、浅草に「THE KANZASHI TOKYO ASAKUSA」をリブランドオープンした。事業形態を自社事業へと変更し、ホテルの運営はウラタの子会社である株式会社UBSが行う。

株式会社JTB、日本航空株式会社、三菱地所株式会社、株式会社スノーピークビジネスソリューションズの4社は、ワーケーションを日本に定着させ、企業に利用・導入していくための共通課題の解決を目的とし、業務提携した。それに伴い、4月1日より各社の強みを活かしたオーダーメイド型ワーケーションプログラムの販売を開始した。

三井物産グループのMoon Creative Labが運営するテレワークプレイス提供サービス「Suup」は、民泊施設をテレワーク拠点として活用したい事業者に向け、先着100拠点に転換のアドバイスや転換費用を補助するキャンペーンを3月25日より開始している。

毎月定額で全世界に住むことのできるプラットフォーム「HafH」を運営している株式会社KabuK Styleは、JR西日本グループと連携して、4月1日より第2弾となる実証実験「JR西日本×住まい・ワーケーションサブスク」を開始する。

世界最大級の旅行コミュニティプラットフォームを運営するAirbnbが、今年高校や大学などを卒業する学生に向けて、Airbnbの共同創業者ネイサン・ブレチャージク氏によるオンライン体験イベント「Airbnb バーチャル卒業旅行2021」を実施しました。

スペースの貸し借りを支援するプラットフォーム「スペースマーケット」を運営する株式会社スペースマーケットは、宿泊施設におけるレンタルスペースの時間貸し登録件数が1,000件を突破したと発表した。それに伴い、テレワークに適したホテルスペースを紹介する「ホテルテレワーク キャンペーン」を3月16日より開始している。

沖縄県は2020年10月より実施している「沖縄ワーケーション促進事業」において、沖縄ワーケーションの魅力やモデルプランを発表する無料ウェビナーを3月23日に開催する。

株式会社ガイアックスは3月15日、平日4泊5日のホテル滞在型リモートワークに特化したホテルワーク予約サイト「Otell（オーテル）」をリリースした。

世界最大級のオンライン旅行会社エクスペディア・グループは、世界に3,358軒ものホテルを展開するアコーホテルズグループの協力のもと、国連教育科学文化機関のユネスコが推進する「サステイナブルツーリズムの誓約」の取組みを、世界96か国にまで拡大すると発表した。

民泊事業やコロナ対応事業などを行うmatsuri technologies株式会社は、「遊ばない、別荘」をコンセプトに、別荘オーナーが使用しないときに貸別荘として運用し収益化する「S-Villa」の販売を一般公開した。

Airbnb（エアビーアンドビー）は、3月8日の国際女性デーを前に、Airbnbのホームシェアと体験プログラムを提供し、活躍している女性ホスト2名を紹介しました。

世界最大級のオンライン旅行会社エクスペディア・グループは、収益管理（レベニューマネジメント）の役割についての考えをまとめ、パートナー施設がコロナ禍からの需要回復期において、効率的に戦略を練るためのサポートとなる主な施策を発表した。

エンジニアにとって働きやすい環境を追求し、新規事業の立ち上げを主に行うITベンチャーのK.S.ロジャース株式会社は、コワーキングスペースと宿泊施設を同時に予約できる「Trabiz（トラビズ）」の提供を開始した。

ナショナル ジオグラフィック トラベラー誌は、ニューカレドニアを「ベスト・オブ・ザ・ワールド– 2021年のサステナブル・デスティネーション（持続可能な旅行先）」の1つに選出した。

国土交通省は、二地域居住などの普及促進を図るため、地方公共団体や関係団体・関係事業者、関係省庁と連携し、「全国二地域居住等促進協議会」を3月9日に設立すると発表した。

株式会社ネコリパブリックは、大阪・長堀橋にある保護猫と一緒に泊まれるホテル「ねこ旅籠」において、猫を愛でながらテレワークができる新サービス「猫旅籠ワーク」を開始した。

ザ・レッド・シー・デベロプメント・カンパニー（TRSDC）の会長を務めるサウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマーン皇太子は、再生可能な高級リゾート「コーラル・ブルーム・プロジェクト」のコンセプトを発表した。設計は、世界的に有名なイギリスの建築設計事務所フォスター・アンド・パートナーズが担当する。

コンテナ建築事業を手掛け、国内26か所でホテルを運営する株式会社デベロップは、岡山県津山市にコンテナホテル「HOTEL R9 The Yard 津山」を8月にオープンする。

株式会社シティリンクスは、旧軽井沢銀座商店街の中心にあるショッピングモール「チャーチストリート」の2階部分をリノベーションし、「HOTEL KARUIZAWA CROSS」を開業した。

株式会社日本旅行は2月12日、SDGsの取組みの一環として、新たな旅行商品としてカーボンオフセットの仕組みを取り入れたプラン「JRセットプラン Carbon-Zero（カーボンゼロ）」を発売する。

江戸時代に東海道川崎宿として栄えた地に2020年8月に誕生した「ホテル縁道」が、歴史と現代を紡ぎ地域の観光を盛り上げ、未来の宿を作っていきたいという想いから、このたび館内に数々の現代アートの設置をはじめた。

株式会社ガイアックスが運営するコミュニティビル「Nagatacho GRiD」は1月26日、ニューノーマルの時代に合わせ、シェアオフィスとしてオープンした。

車中泊仕様の車と車中泊スポットのシェアサービスなど「バンライフ」事業を展開するCarstay株式会社が「モバイル・オフィス」プロジェクトを開始した。

株式会社ふろしきやは、千曲市、信州千曲観光局、長野県、しなの鉄道と提携し、2月24日（水）から2月26日（金）の2泊3日で、仕事と旅行を同時に楽しめるトレインワーケーションをメインとした「第5回 千曲市ワーケーション体験会」を開催する。

株式会社エイチ・アイ・エス（HIS）は1月14日、株式会社欧州エキスプレスと連携し、鉄道オンライン体験ツアー「HISリモ鉄」の提供を開始した。

新潟県妙高市とダイハツ工業株式会社、株式会社NTTドコモ、青山社中株式会社の4者は、1月12日より、軽トラックに搭載可能なワーケーション用オフィス「モバイルワークステーション」の実証実験を妙高市で開始する。

日本政府観光局（JNTO）は、訪日旅行の主要21市場1地域からピックアップした台湾・香港・英国・豪州の4つの市場を対象に、2020年9月、訪日旅行市場における新型コロナ感染症の影響と需要回復局面の旅行者ニーズと志向に関するオンラインのアンケート調査を実施した。

株式会社Linnas Designは2021年4月、石川県金沢市尾張町に、HYGGE（ヒュッゲ）をテーマとした衣・食・住・働・遊の5つの要素が集まったライフスタイルホテル「LINNAS Kanazawa」をオープンする。

千葉県香取郡多古町と株式会社マイナビ地域創生とANA成田エアポートサービス株式会社の三者は12月23日、多古町の地域活性化を目的とした古民家「大三川邸」再生事業に協力して取り組むと発表した。

「無印良品の家」を展開する株式会社MUJI HOUSEは、法人向け「無印良品の家」受注事業の第一弾として、藤和那須リゾート株式会社より「陽の家」を2棟受注し、同社が運営する那須ハイランドリゾート内に、12月中旬より貸別荘としてオープンした。

民泊代行サービスの開発と運営を行う株式会社スマミンは、帰国者の隔離期間の生活を支援するサービス「YOUKOSO（ようこそ）」の法人向け新プランを開始した。

民泊運営代行事業を手掛ける株式会社エアサポは12月10日、民泊やその他宿泊可能な物件約700部屋を、自主隔離を考えている方の宿泊施設として、10％割引で提供するキャンペーンを開始した。

一般社団法人新経済連盟は12月3日、「観光立国復活へ向けた緊急提言」を国土交通省と観光庁に提出した。