ワーホリの基本を押さえる10のQ&A。未来が見えてなくてもいい、一度日本の外に飛び出してみよう!

※本記事は、ハーチ株式会社が運営する「English Hub」からの転載記事となります。

「海外に住むのが夢」「今しかできないことがしたい」など、日本を飛び出して新しい経験を積みたいと考える人たちに人気のワーキングホリデー制度。

名前自体は聞いたことがあっても、実際はどんなシステムなのか詳しく知らないという方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、ワーキングホリデーに関してよくある10個の質問とその回答をまとめました。制度に関する基本情報から現地での仕事にまつわる疑問まで幅広くカバーしているので、ぜひ参考にしてみてください。
※この記事は、2023年8月調査時点の情報に基づいて執筆しています。ワーキングホリデー制度やビザの取得に関するルールは予告なく変更される可能性があるため、各国が発表している最新の公式情報も併せてご確認ください。

Q1.ワーキングホリデーって何?

A. ワーキングホリデーとは、国同士の協定に基づいて海外での長期滞在を認める制度のこと

ワーキングホリデーとは、国同士の取り決めにより、半年~1年程度の期間、対象国・地域に長期で滞在ができる制度のことです。

滞在可能期間や現地でできる活動の詳細は国・地域によって異なりますが、多くの場合、特定の条件下での労働や就学も認められています。

制度についてより詳しく知りたい方は、「ワーキングホリデーとは?年齢制限から費用まで徹底解説!」の記事もご参照ください。

Q2.ワーホリで行ける国はどこ?

A. ワーキングホリデー制度では、日本と相互協定を結ぶ29の国と地域に渡航が可能

ワーキングホリデーでは、日本と協定を結んでいる29の国と地域の中から行き先を選べます。日本国籍を保有している場合、ワーキングホリデービザを使って行けるのは、下記の国と地域です。

    ワーキングホリデーで行ける29の国と地域(2023年8月現在)

オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、英国、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポルトガル、ポーランド、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチン、チリ、アイスランド、チェコ、リトアニア、スウェーデン、エストニア、オランダ、ウルグアイ、フィンランド、ラトビア

オーストラリア

Melbourne, Australia

Q3.ワーキングホリデーは誰でも行ける?

A. ワーホリビザの申請には年齢制限あり。その他の条件も要チェック

ワーホリビザの申請には、国・地域ごとに年齢制限や発給要件が定められています。

多くの場合、対象となる年齢は18歳~30歳までで、その他にも海外旅行保険への加入や滞在費の資金証明の提出などを求められる場合があります。

対象年齢の上限に達する間近のタイミングで制度の利用を検討している方は、期日までに確実に申請手続きを終えられるよう時間に余裕を持って準備を進めましょう。

Q4.ワーホリと留学の違いは?

A. 主な違いはビザの種類。必要に応じて適切なビザを取得して渡航しよう

ワーキングホリデーでは、一定の条件下で語学学校への通学なども可能なことから、学生ビザを取得して留学するケースと何が違うのか疑問に思う方もいるでしょう。

留学する際は、渡航先の国で教育を受けることが一番の目的となります。一方、ワーキングホリデーの場合、就学そのものは渡航の主目的ではなく、現地で休暇を過ごす中での付随的な活動とみなされるため、国によってはスクールに通える最長期間が数ヶ月単位で設定されていることがあります。

長期間の就学を計画しているのであれば、ワーホリビザのルールの範囲内で実現可能かどうか事前確認が必要です。

ワーキングホリデービザの特徴
・渡航先での就学はあくまでも付随的な活動とみなされる
・事前に語学学校などの受け入れ先が決まっていなくてもビザを取得して渡航できる
・国ごとに異なるルールにより、長期間の就学には適さない場合がある

学生(留学)ビザの特徴
・渡航先で教育を受けることを主目的としてビザが発給される
・事前に受け入れ先の教育機関を確保することで、必要な就学期間をカバーする長期滞在が可能となる
・退学またはプログラムの受講を中止する場合は、原則滞在資格を失う

Nelson, New Zealand

Nelson, New Zealand

Q5.ワーキングホリデーは短期でも行ける?

A. 短期間の滞在や日本への一時帰国も可能

対象の国・地域において、数ヶ月~1年程度の長期滞在を認めるワーホリビザですが、決められた期間中ずっとその国にいなければならない訳ではありません。

何らかの事情で急遽帰国の日程を早めたり、一時帰国をして再入国したりすることも可能です。ワーホリビザを活用すれば、「ビザの有効期間をめいっぱい使って現地で過ごす」「一時帰国を挟みながら行ったり来たりする」など、それぞれの希望に応じたフレキシブルな時間の使い方ができます。

Q6.ワーホリに行くのにどれくらいの英語力が必要?

A. ワーホリ滞在中に現地で何をしたいかによって英語力の目安は異なる

ワーキングホリデー制度を通じて海外に滞在するにあたり、「英語力に自信がない」と不安に思う方もいるでしょう。

実際、英語または渡航先の国の言語をほとんど話せない状態でワーホリに行き、現地で語学学習を開始する人も少なくないため、初心者だからといって心配し過ぎる必要はありません。しかし、到着後すぐに現地での就労を考えている場合は、職種によって中級~上級レベルの英語力を持っていることが条件となるケースも考えられます。

具体的な英語力の目安については、「ワーキングホリデーに必要な英語力はどれくらい?渡航前の準備方法も」の記事も参考にしてみてください。

Stockholm, Sweden

Stockholm, Sweden

Q7.ワーキングホリデーには何回行ける?

A. 基本は1回のみだが、行き先を変えれば複数の国に渡航が可能

ワーキングホリデービザを取得できるのは、一つの国・地域に対して1回のみです。ただし、カナダでの滞在を終えた後、今度はニュージーランドでワーホリビザを取得するなど、ビザ申請の要件を満たしさえすれば渡航先を変えて複数回ワーキングホリデーに行くことも可能です。

また、オーストラリアの場合は、一定の条件下において、「セカンドビザ」「サードビザ」と呼ばれるワーホリビザを取得できる制度があるため、滞在期間の延長に興味がある方は活用するとよいでしょう。

Q8.ワーホリ中にはどんな仕事ができる?

A. 語学レベルによってできる仕事はさまざま。初心者がトライ可能な職種も

ワーキングホリデーでの滞在中にできる仕事は、渡航先の国・地域、語学レベルやこれまでの職務経験などによって異なります。

現地で働くチャンスがあるのは、すでに英語やその他の語学レベルが高い人だけではありません。英語力に自信がない場合も、語学学校で基礎的な英会話力を身につけてから働き口を見つけたり、英語初心者でも応募できる職種に絞って仕事を探したりと、やる気次第でさまざまな挑戦ができます。

オーストラリアのワーキングホリデーでできる仕事・職種9選!英語力の目安も」の記事では、オーストラリアでのワーホリを例として、現地でできる仕事・職種9つを紹介しているので、海外で働くイメージをつかむための参考にしてみてください。

Toronto, Canada

Toronto, Canada

Q9.ワーホリビザの取得は抽選で決まるって本当?

A. すべての国・地域ではないものの、カナダやイギリスなどでは抽選が行われる

ワーキングホリデー制度を導入している国・地域の中には、ワーホリビザの年間発給枠の上限を設定していたり、抽選でビザの取得を決めるルールを設けていたりと、申請者全員にビザを発給していない国もあります。

抽選式を採用している国は、カナダ、イギリスなどです。申請者の数によっては抽選が高倍率となるケースも珍しくないため、渡航先を選ぶ際は落選する可能性があることも頭に入れておきましょう。

Q10.ワーホリに関するおすすめの情報収集方法は?

A. 経験者の実体験を聞いたり、ワーホリエージェントを活用したりして情報を集めよう

ワーキングホリデーやビザの取得に関しては、自ら責任をもって最新情報を集めることが基本ですが、不明点や心配事がある場合は、ワーホリ経験者の体験談を参考にするとよいでしょう。

ワーホリの体験談は、ブログサイトや各種SNSなどでも数多く見つかります。同じ国に行ったとしても、現地で体験したことやその印象は人それぞれ異なるため、あくまでも一つの参考情報として捉えることが大切です。

また、渡航前の準備を効率的に進めたいという方は、ワーキングホリデーに対応した留学エージェントのサービスを活用するのがおすすめです。ワーホリビザの取得手続きから語学学校・宿泊先の手配、現地での就労支援など、あらゆる側面でワーキングホリデーの実現をサポートしてくれます。こちらの「ワーホリ準備にエージェントは必要?おすすめの活用法や費用の目安を解説」記事も参考に

Amsterdam, Netherlands

Amsterdam, Netherlands

ワーキングホリデーがどんな制度なのか、具体的なイメージをつかめましたか?ワーホリビザは、必要な条件さえ満たしていれば取得のハードルが比較的低いため、海外に長期滞在する手段の一つとして頭に入れておくとよいでしょう。自分がやりたいことの実現に向けて、ワーキングホリデー制度をぜひ有意義に活用してください。

※本記事は、ハーチ株式会社が運営する「English Hub」からの転載記事となります。

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