Mastercardが「2018年度アジア太平洋渡航先ランキング（Asia Pacific Destinations Index 2018）」を発表した。これは、海外からの渡航者数（1泊以上）と渡航先都市での消費額でアジア太平洋の160都市をランク付けしたものだ。
2017年の調査結果では、1泊以上滞在したインバウンドの人数は前年度から5.6%増加し、3億3,300万人に達した。前回に続き、タイのバンコクがもっとも多くの旅行客を集めた。また、2009年から2017年の過去8年間で、アジア太平洋地域全体での1日あたりの支出額は、135米ドルから148米ドルへと10%増加したものの、平均滞在期間は5.94日から5.35日と約11%短縮した。観光客の平均滞在期間は短くなったものの滞在中の支出は増えていることがわかる。
滞在客数順では、1位はバンコクの2,010万人、2位はシンガポールの1,390万人、3位はクアラルンプールで1,260万人、4位は東京の1,190万人、5位以降はソウル、プーケット、香港、パタヤ、大阪、バリと続く。
また、アジア太平洋地域では、小規模なエリアでの滞在客の伸び率が大都市を上回ったことがわかった。なかでも日本の大分と熊本、韓国の大邱（テグ）、ベトナムのハロンなどの伸びが前年とくらべ顕著だった。特に大分、熊本の伸び率が高く、大分は前年比58%増の130万人、熊本は前年比55.3%増の70万人だった。そのほか、伸び率上位だった大邱は57.7%増の30万人、ハロンは29.1%増の230万人、韓国・仁川（インチョン）は26.5%増の120万人だった。
地方都市に旅行客が増え消費が拡大することで、各都市の空港や公共交通機関の整備、公共空間の清潔さ、きれいな水の確保など、基本的なインフラ整備のために必要な投資額を確保することができるようになる好循環も生まれる。各都市が観光のハブとなり、近隣エリアへ観光需要が拡大していくことに期待がかかる。
（Livhubニュース編集部）
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