Allianz Global Assistance USAが公表した今年で3回目となる意識調査「Allianz Travel Insurance Sharing Economy Index」によると、回答者の50％が今年の夏季休暇の旅行でAirbnbやUberといったシェアリングエコノミーのサービスの利用意向があることが分かった。この割合は調査開始以降の2年間（2015年は17％、2016年は36％）で3倍に増加している。アメリカの旅行者の間ではシェアリングエコノミーサービスが確実に浸透しており、強い人気を博していることがうかがえる結果となった。
サービス別に見てみると、今年の夏にAirbnbの利用意向があるアメリカ人は2015年の32％から今年は51％へと増加しており、HomeAwayについても2015年の10％から30％へと増加している。その他、LyftやUberなどライドシェアリングサービスの伸張も大きく、アメリカの消費者の旅行スタイルはこの3年で大きく変化していることが分かる。
一方で、これらのサービスについて「とても信頼している」と回答した消費者はわずか17％にとどまっており、「やや信頼している（48％）」と併せても、3割以上の消費者はいまだにシェアリングエコノミーサービスの安全面について懸念を持っていることも明らかになった。ホームシェアリングサービスがホテルなどの従来の宿泊手段と同様の信頼を獲得するためにはもう少し時間もかかりそうだが、消費者の間では確実に魅力的な宿泊の選択肢の一つとして定着してきていることは明らかだ。
【参照サイト】Allianz Global Assistance USA
【参照サイト】Stats: Half of Travelers to Use Airbnb, Sharing Economy This Summer
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