エクスペディアは7月1日、コロナ後の旅行に関する意識調査の結果を発表した。このサンプルにより、40歳未満の旅行者は40歳以上の旅行者に比べ、ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂性）に寄り添う方針を掲げる宿泊施設を選ぶ傾向が顕著であることがわかった。同調査は、日本、オーストラリア、イギリス、フランス、ドイツ、アメリカ、カナダ、メキシコの世界8か国を対象に行われた。

Airbnbは3月2日、同社が2月初旬に実施した「国内感染拡大収束後の未来の旅行に関する意識調査」についての調査結果を発表した。本調査は、新型コロナウイルス収束後の旅行への意欲を明らかにすることを目的とし、日本国内の1,008人を対象に2021年2月4日から8日までオンラインで行われた。

アジア9拠点でマーケティング支援や海外進出支援などを行うアウンコンサルティング株式会社は8月2日、「民泊に対する意識調査」のアンケート結果を公表した。今回の調査は、2018年6月から7月にかけて、訪日客数が最も多い中国、リピーターの多い台湾、2017年に訪日客数の増加数がアジアでもっとも大きかった韓国の3か国に住む18歳以上の男女各100名を対象に実施された。

株式会社インテージリサーチは5月14日、全国の20歳から79歳の男女1万人を対象に実施した「民泊に関する意識調査」の結果を公表した。調査は、近隣の民泊運営の賛否に関する質問を中心に「ホスト在宅型」と「ホスト不在型」の民泊に分けて行われた。

民泊専門メディアのAirstairは2月26日、既存の民泊事業者を対象に行った「住宅宿泊事業法意識調査 2018」の集計結果を公表した。そのなかで事業者の56%が、6月に施行を控える住宅宿泊事業法（民泊新法）の届出を行う意向であることがわかった。

エデルマン・ジャパン株式会社が「2020年東京オリンピック・パラリンピックの意識調査」の2回目となる調査結果を公表した。

世界最大手民泊サイトのAirbnbは7月5日、マーケティングリサーチ国内最大手である株式会社マクロミルが実施した「今夏の国内旅行に関する意識調査」を公表した。調査は、今年の夏に国内旅行を計画している20～50代の男女1,…